投稿規程・編集規程

中部教育学会紀要編集規程(2016年6月25日改正)

第一条  「中部教育学会紀要」は中部教育学会の機関誌であり、原則として1年に1回刊行する。
第二条  「中部教育学会紀要」には本会会員の研究論文、資料、書評、その他会員の研究活動に関連する記事を掲載する。
第三条  「中部教育学会紀要」の編集のために編集委員会をおく。
②編集委員は理事が兼任するものとし、編集委員長および常任編集員若干名を互選とする。
③編集委員会は投稿論文の査読のために必要と認めるときは、会員の中から臨時に査読委員を加えることができる。
第四条  本誌に論文の掲載を希望する会員は、投稿規程に従い、原稿を紀要編集委員会に送付するものとする。
第五条  投稿論文の採否は、編集委員会の合議により決するものとする。
第六条  採用された論文の形式について、編集委員会において若干の変更を加えることができる。ただし、内容に関して重要な変更を加えるときは、執筆者との協議を経るものとする。
第七条  執筆者による校正は再校までとする。採用された論文の内容を校正において修正することはできない。
第八条  論文が採用された会員は、図版等を掲載するためにより特別の費用を要する場合は、投稿者がその実費を負担することがある。
第九条  「中部教育学会紀要」に掲載された論文等の著作権は、本会に帰属する。

附則
1  第九条・第十条の規定は、「中部教育学会紀要」第14号(2014年刊行)から適用する。
2  附則1の適用を第九条のみとする。


中部教育学会紀要投稿規程(2013年2月23日改正)

第一条  本会の会員は「中部教育学会紀要」に投稿することができる。
②編集委員会は会員以外の者に執筆を依頼することができる。
第二条  論文原稿は未発表のものに限る。ただし、口頭発表及び配付資料はその限りでない。
第三条  投稿の締切は毎年11月30日とする。
第四条  研究論文の投稿は日本語によるものとし、1行38文字、1頁33行で14頁以内とする。ただし、冒頭に論題等を表示するため、第1頁の本文は20行とする。
②英文タイトルおよび400語程度の英文摘要を本文とともに提出するものとする。ただし、英文はネイティブスピーカ等による校閲を事前に受けること。
③審査用原稿では、投稿者自身の論文等を引用する場合は「拙稿」等とせず、他の著者と同様本名をそのまま記載するものとする。
第五条  研究ノートおよび実践報告の投稿は、1行38文字、1頁33行で10頁以内とする。ただし、冒頭に論題等を表示するため、第1頁の本文は20行とする。その際、英文タイトルを本文とともに提出するものとする。
②その他、投稿の手続き・要領等は、第四条の規定を準用する。
第六条  投稿原稿はワープロを用いて作成し、執筆者の氏名を伏せて4部送付するものとする。その際、投稿原稿とは別に、論題、執筆者氏名、所属、連絡先を送付するものとする。
②論文の採用が決定した場合直ちにワープロで作成した文書ファイルを提出すること。
第七条  注及び引用文献は次のいずれかの方法で表記するものとする。(別紙で示す。)
第八条  投稿者は編集・刊行作業が円滑に行われるよう協力しなければならない。投稿者に編集・刊行作業を著しく妨げるときは、編集委員会は論文の掲載を取り消すことができる。
第九条  投稿者は、投稿原稿およびその研究の実施過程において、研究参加者(実験、聴取調査、質問紙調査、授業研究等の対象者等)等の生命、安全、プライバシーその他人権を侵害してはならない。


注及び引用文献の表記について(第七条関係)

注及び引用文献は次のいずれかの方法で表記する。
(1)表記法1
注及び引用文献は,論文末に一括して掲げる。
引用法の例
(論文の場合)著者,論文名,雑誌名,巻,号,年号,頁。
1)持田栄一「教育行政理論における『公教育』分析の視角」『日本教育行政学会年報』第1号,昭和50 年,68頁。
2)Briges,Edwin M., and Maureen Hallian, Elected Versus Appointed Broads: Arguments and Evidence, Educational administration Quarterly, Ⅷ, 3, Autumn 1972, pp.5-17.
(単行本の場合)著者,書名,発行所,年号,頁。
1)皇至道『シュタイン』牧書店,昭和32年,142−143頁。
2)Morphet, Edger L., et al., Educational Organization and Administration:Concepts, Practices,and Issues(4th ed.), Englewood Cliffs, N.J.:Prentice-Hall Inc., 1982, p.160.
(2)表記法2
1)引用文献と注を区別する。注は文中の該当箇所に,(1)(2)……と表記し,論文原稿末尾にまとめて記載する。
2)引用文献は本文中では,著者名(出版年),あるいは(著者名,出版年)として表示する。同一の著者の同一年の文献についてはa,b,c……を付ける。
例:しかし,市川(1990)も強調しているように……
……という調査結果もある(桑原1990a,1990b)。
OECDの調査によれば「……である」(OECD 1981:pp45−46)。
3)引用文献は,邦文,欧文を含め,注のあとにまとめてアルファベット順に記載する。著者,(年号),論文名,雑誌名,巻,号,頁。
例:Holmberg, B.(1989) Theory and Practice of Distance Education, Routledge, pp.182-189.
木田宏(1989)『生涯学習時代と日本の教育』第一法規。
Murnane, R. J and Cohn, D. K (1986) Merit pay and the evaluation problem: why most merit pay plans fail a few survive, Harvard educational Review, vol. 56(1),pp.1-7.